-
2016
12
20 -
こんなにあるの?交際クラブ経営のメリット5つ
悪いものは勧めません
近年デリヘル経営コンシェルジュが熱烈に開業・経営をお勧めしている交際クラブ。
- ○ 「これからは、交際クラブの時代だ」と弊社がいう3つの理由
- ○ 交際クラブはまだ伸びるって、知ってました?
あたりでもお伝えいたしておりますが、実はまだまだ交際クラブのメリットはあるんです。
人手も資金もないけど、稼ぎたい。そんな人は交際クラブへ
そこで、今回の記事では弊社代表が、さきほどの2つの記事の内容もおさらいしつつ改めて交際クラブの開業・経営のメリットをお伝えいたします。
交際クラブはひとことでいえば「人手も資金もあまりないけど、稼ぎたい」という方には大変おすすめできるビジネスです。
交際クラブの魅力1:1人で開業可能
交際クラブのお仕事はあくまで、女性会員と男性会員の出会いの場を“セッティング”すること。つまりセッティングさえ成立できれば、必ずしもデリヘルやメンズエステのように特定の場所に“出勤する”必要はありません。
会員様からの紹介もありますが、男女会員の募集経路はほぼウェブサイトやホームページですし、日常的な会員様とのやり取りも電話で事足ります。
したがって、お昼のお仕事と兼業しているというオーナー様も交際クラブには少なくありません。
交際クラブの魅力2:お金がかからない
以前デリヘル経営コンシェルジュで「デリヘルの開業資金は500万円は必要ですよ」というお話をしたことがありますが、交際クラブの開業資金は500万円も必要ありません。ズバリ答えから申し上げれば「80万円以内」に収めたオーナー様も実際にいらっしゃいます。
また、デリヘルやメンズエステの場合は、
- ○ 女性やスタッフに対する報酬や給料の支払い
- ○ 広告費の支払い(だいたいデリヘルの場合、開業半年程度は100万円/月の費用をかけるといわれています)
- ○ 待機所や店舗の家賃
など開業後もランニングコストがかかりますが、交際クラブの場合は
- ○ 女性を直接雇っているわけではないので人件費がかからない(もちろん保障なども出さなくてよい)
- ○ 広告費も月100万もいらない
- ○ 事務所もそんなに家賃をかけなくてもよい
ため、ランニングコストも軽減できるのです。
交際クラブの魅力3:都内以外は条例的に“楽”
デリヘルには必ず必要な届け出ですが、交際クラブの場合は東京都内以外の場合届け出がいりません。
届け出がいらないということは、単純に手間が省けるだけではなく、大家さんに承諾を得なくても物件が借りられるということでも、自宅で開業できるということでもあるのです。大変楽だと思いませんか?
※ ただし地方ならではの注意点もあります。お気軽にお電話・お問い合わせフォームよりお問い合わせくださいませ
交際クラブの魅力4:利益を出しやすい
交際クラブは会員制のクラブなので、デリヘルよりも一般的にリピート率は高い傾向にあります。この理由は、入会金やセッティング料を払っているためです。
また、そもそもの入会ハードルが高いため、男女ともに会員様は質がよく(※クレーマーは少ない)、信頼関係が築ければ男女ともに新しい会員様を紹介してくれます。実際に紹介のみで運営している交際クラブもあるのです。
仮に男女どちらかの会員数が0の場合でも収益をあげられる“秘策”もあります。
また、開業・経営の際に必ずと言っていいほど気になる“競合”の存在も、現在大手のクラブさんの多くが“運営歴の長さ”だけで勝負をしている状態なので、参入の余地もデリヘルに比べて大きいのです。
交際クラブの魅力5:風俗業界の“後”も見通せる
交際クラブの特に男性会員様は、日本におけるわずかな“富裕層”です。お金も人脈も豊富な彼らに最良の対応をして信頼を得られれば、次のビジネスに移行するときにお手伝いをしてくれたり、紹介もできます。
実際に交際クラブのオーナー様の中には、交際クラブでビジネスをスタートさせたのち、飲食やエステなどに他業種展開していく方も少なくありません。交際クラブの経営は“その後”の夢も見られるのです。
もちろんいいことばかりではないですが……
もちろんよいことばかり、とまではいいませんがこれからの時代交際クラブを開業することはメリットに働く側面も実際に大きいということを今回はご紹介いたしました。
これを読んで「ちょっと交際クラブの開業に興味あるな」と思われた方はお気軽に風俗開業個別セミナーにお問い合わせくださいませ。お電話・お問い合わせフォームからも開業のご相談を承ります
デリヘル・風俗・交際クラブの開業や集客に関する無料のお悩み相談
弊社では、デリヘル・風俗・交際クラブの開業に関するお悩みやご質問や集客、経営に関するご相談について無料にてご相談していただくことが可能です。 どのような些細なことでもまずはメール、またはお電話より無料相談にお申し込みください。