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2015
04
22 -
メンズエステの物件探しのポイント4つ
メンズエステを開業するのに最適な物件条件4つ
前回、デリヘルの事務所物件に最適な物件の条件の記事をアップさせていただきましたが、思いのほかお客様から多くの反響をいただきました。
その一方で「デリヘルではない業種の物件の探し方も教えてほしい」というご要望もいただきましたので、今回は他業種、メンズエステを開業する際の「物件探しの着眼ポイント」を4つお伝えします。
「無店舗型」でお客様を物件に呼ばないデリヘルとは違い、風俗ではないメンズエステは「お客様を実際に物件に招く」ため、デリヘルよりも注意が必要です。
テナント型・マンション型の2つのタイプの物件がありますが、今回は「マンションの一室でメンズエステを開業する」ことを前提にお話を進めていきたいと思います。
- 1:マンションの外観・部屋の内装がきれいなこと
先ほどの文章でもご説明いたしましたが、メンズエステの場合はお客様が実際に物件にいらっしゃいます。
きれいなエントランス、エレベーターの内装も含め、お客様に快適にお過ごしいただけるようにチェックしましょう。
賃料との兼ね合いも必要ですが、妥協してしまうと「あそこのお店は汚い…」とお客様の足が遠のいてしまう可能性があります。 - 2:玄関から直接お部屋につながっていないこと
メンズエステの開業物件は、「振り分けタイプ」の間取りをお勧めします。
振り分けタイプとは上の図面のように「玄関から廊下を通ってすべての部屋に直接行ける」間取りのことです。
(筆者の間取り図作成能力がなく、トイレはちょっといけない感じになってしまったのが本当に申し訳ないですが……) - 3:できるだけ部屋数が多いこと
私が素人感覚で適当に作成した図面ではありますが、上記のように3部屋あるとかなり回転率が上がります。
店舗を構えて運営する以上、部屋数が少ないと予約がすぐ埋まってしまい、売上のロスが多くなってしまうので予算と相談しつつも、広い部屋を選びましょう。 - 4:バス・トイレなどの水回りが清潔なこと
メンズエステを開業してアロマオイルや洗体サービスを行うとなれば、お客様は必ずシャワーを浴びます。
そのときにユニットバスであったり(狭い)、不潔な水回りであった場合満足度は半減です。
なるべく水回りがきれいな物件を選ぶようにしましょう。
以上4点の条件をすべて満たす物件を探すとすると、東京都23区内では25~40万円程度の賃料がかかります。
この賃料を考慮してサービスの金額を決めたり、営業時間を決めます。
メンズエステ開業の際には「事業計画」を作成しておくと、キャストやスタッフにも共有しやすく、無駄の削減にもつながるでしょう。
メンズエステ物件はVIPマンションにお任せ
本ブログでの正式発表は初めてですが、「大家様にメンズエステの開業承諾をいただける物件のみを扱うサイト」がVIPマンション内に立ち上がりました。
デリヘルの事務所の使用承諾が取れる物件をご紹介してきた弊社に、
「メンズエステを開業したいので、大家さんの営業承諾が取れる物件を探している」
というご相談が、数年前と比較して格段に増えているというのがサービス開始の背景です。
メンズエステはデリヘルや店舗型風俗、交際クラブとは違い、届け出を必要としない業種なので「使用承諾書」などは必要ないものの、大家さんの承諾を得ず、「居住用」として賃貸した物件でのメンズエステ開業は大きなリスクです。
- メンズエステ営業が開業後2ヶ月でばれてしまって、大家さんに追い出されてしまった
- メンズエステを営業すると、人の出入りが激しいので、近隣住民から苦情が入ってお金を請求されてしまった
……などとあまりいいことがありません。
しかも「店舗のサイト内で住所や建物名を書いてしまうと、開業がばれてしまう」ので、お客様に道案内する手間・時間・労力がかかりますし、集客の方法もかなり限定的になってしまいます。
そういったリスクを回避すべく弊社が代わりに大家様に交渉し、承諾をいただきます。
もちろん上記サイト内に掲載されている物件だけではなく、ご要望に応じて物件を探して交渉もできます。
具体的に
- ●地域
- ●賃料
- ●間取り
- ●開業時期
上記4点をお伝えください。
すぐに物件をお探しいたします。
メンズエステはデリヘルよりも初期費用が掛かり、新規参入障壁が高いですがビジネスという観点からはまだまだ伸びしろがあります。
デリヘルを大成功されている方や、店舗型のメンズエステにご興味がある方はお気軽にお問い合わせくださいませ。
デリヘル・風俗・交際クラブの開業や集客に関する無料のお悩み相談
弊社では、デリヘル・風俗・交際クラブの開業に関するお悩みやご質問や集客、経営に関するご相談について無料にてご相談していただくことが可能です。 どのような些細なことでもまずはメール、またはお電話より無料相談にお申し込みください。